情報公開
人材養成?教育研究の目的
修士課程
経営学研究科は、経営学の分野において学術研究を推進し、社会的に国際的に貢献することのできる高度な研究者?専門家、専門的職業人を育成することを目的とする。
博士後期課程
経営学研究科は、経営学に関する高度で専門的な知識を有し、社会的にまた国際的に貢献しうる人材を育成することを目的とする。
（「駒澤大学大学院学則」別表第1）
学位授与方針
第16条 修士課程の修了の要件は、修士課程に2年以上在学し、30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文を提出してその審査及び最終試験に合格することとする。
2 研究科委員会において適当と認めたときは、特定の課題についての研究成果の審査をもって前項の修士論文の審査に代えることができる。
3 特に優れた研究業績を上げた者の在学期間は、第1項の規定にかかわりなく修士課程に1年以上在学すれば足りるものとする。
博士課程の修了要件
第17条 博士課程の修了の要件は、本大学院に5年（修士課程を修了した者にあっては、当該課程における2年の在学期間を含む。）以上在学し、各研究科の定めた所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出してその審査及び最終試験に合格することとする。
2 特に優れた研究業績を上げた者の在学期間は、前項の規定にかかわりなく博士後期課程に1年以上在学すれば足りるものとする。
（「駒澤大学大学院学則」第16条、第17条）
シラバスに基づいた授業展開
授業の目的、到達目標、授業内容?方法、1年間の授業計画、成績評価方法?基準等を明らかにしたシラバスを、統一した書式を用いて作成し、公開する。
教育課程の体系性
履修科目の選択にあたっては、指導教員の指導を受け、研究テーマに関連の深い全科目にわたって履修して下さい。
（「大学院要覧」5.経営学研究科◎履修上の注意）
修得しておくべき知識の内容?水準（「入試情報」にも同内容を掲載）
経営学
経営学における経営管理、経営組織、経営戦略、経営財務、経営労務、生産管理、マーケティングの各分野に関する理論的な知識があり、かつ国内外の企業、産業について経営学的な視点から分析ができること。
経営科学
経営管理技術に関わる基本的な事項を理解していること。ここで、経営管理技術とは、QC（品質管理）、IE（インダストリアル?エンジニアリング）、OR（オペレーションズ?リサーチ）および統計などの各分野における理論と方法を指す。
会計学
会計基準および株式会社会計に関する知識があること。
経済学
マクロ経済学とミクロ経済学の基礎的知識があること。
英語
修学および学位論文作成に必要となる経営学に関する基本的な英単語?英熟語?英語表現を修得し、かつ英語で書かれた経営学分野の専門書や学術論文、新聞、雑誌の大意が理解できること。
その他の情報公開
（学生数、卒業者数、入学者数、収容定員充足率?入学者推移?社会人学生数、FD活動など）
